ヘルスキーパーとアフターコロナ

私はヘルスキーパーではないがふと思った。

ヘルスキーパーは、会社の希望と全盲当事者のできることがマッチしているため雇用する側/される側双方にとってよいシステムだと思う。

会社: 当社はヘルスキーパーを募集します。あなたのできることは何ですか?

視覚障害者: わたしのできることはマッサージです。

福利厚生の充実、障害者雇用率の確保という面から今まで採用してきたいわゆる大企業はそれなりにあった。

しかし、COVID-19の世界的な流行により、我が国でも緊急事態が発出され、多くの企業で在宅勤務の措置が講じられた。

つまりオフィスに出社するのではなく、従業員の自宅でリモートワークをするという形態である。

とある調査ではIT関連従事者の8割が今後も在宅勤務希望とのことである。

私も在宅勤務を経験したが、通勤に要する時間を家族のために使えるし、災害時の帰宅困難の回避という面からも推進してほしいと思っている。

そこでヘルスキーパーのことに話を戻そう。

企業は在宅勤務でも問題ないことを経験し、様々な知見を得たはずである。

また在宅勤務移行により、都心のオフィスの賃料、つまり多額の固定費の削減にも着手するはずである。

会社の希望と視覚障害当事者のできることがマッチして採用されてきたが、オフィスというものが不要となり、従業員が自宅で仕事をするという新しい時代に、ヘルスキーパーはどう生き残ろうとしているのだろうか。

そもそもヘルスキーパーは、本来の按摩、マッサージ、指圧師の目指すものであるのか、真に企業にとってメリットなのかも含めて考えて行く必要があるのではないだろうか。